AIでなくなる仕事・残る仕事一覧｜動画クリエイターの将来性も解説

AIでなくなる仕事は、一般事務やデータ入力のような定型作業の多い職業から、翻訳・経理・カスタマーサポートの一部の業務まで幅広く挙げられています。

なくなる仕事と残る仕事の違いを把握すると、今の仕事や目指す仕事で何を身につければよいかを迷わず判断できます。

本記事では、野村総合研究所と経済産業省の調査をもとに、AIに奪われる仕事・奪われない仕事の例と特徴をまとめています。さらに、動画クリエイターの仕事がAIでどう変わるかと、AI時代に仕事を失わないための対策も紹介します。

AIでなくなる仕事・残る仕事の早見表｜置き換わるのは「職業」より「作業」

AIでなくなる仕事は、手順が決まっていて判断の余地が少ない作業が中心の仕事で、AIに奪われない仕事は、企画・対人・現場での判断が中心の仕事です。AIが置き換えるのは職業そのものより、職業の中の定型的な作業であることが、仕事の将来を考える出発点になります。

AIでなくなる可能性が高い仕事・変わる仕事・残る可能性が高い仕事を、主な理由とあわせて表で整理します。

※職業名は、野村総合研究所「日本の労働人口の49％が人工知能やロボット等で代替可能に」（2015年12月）の代替可能性が高い・低い職業の一覧より。「作業が変わる」は、生成AIの普及を踏まえて編集部が分類したもの

上記の表のとおり、同じ職業の中でも、AIに任せられる作業と人が担う作業に分かれます。自分の仕事のうち定型作業がどれくらいを占めるかを確認しましょう。

AIに仕事が奪われると言われる根拠｜2つの調査

「AIに仕事が奪われる」という話題は、2015年の野村総合研究所の推計と、2026年の経済産業省の推計が根拠として使われています。2つの調査は、時期も目的も異なるため、数字の意味を分けて読むことが重要です。

ここでは、2つの調査の数字と、調査を読むときの注意点を3つの視点で解説します。

野村総合研究所：日本の労働人口の約49%が技術的に代替可能

野村総合研究所は、10〜20年後に日本の労働人口の約49%が就いている職業で、人工知能やロボット等による代替が技術的に可能になると推計しています。英オックスフォード大学のマイケル A. オズボーン准教授とカール・ベネディクト・フレイ博士との共同研究で、国内601種類の職業を対象に試算したものです（2015年12月・野村総合研究所より）。

同じ手法の試算では、英国が35%、米国が47%で、日本は3ヶ国の中で代替可能な割合が最も高い結果でした。たとえば、一般事務員・経理事務員・データ入力係は代替可能性が高い職業に、アートディレクター・映画監督・保育士は代替可能性が低い職業に入っています。

ただし、2015年の試算のため、文章・画像・動画を生成するAIの普及は前提に含まれていません。

経済産業省：2040年に事務職は約440万人余剰、AI活用人材は約340万人不足

経済産業省の「2040年の就業構造推計（改訂版）」では、AI・ロボット等の利活用による省力化で、2040年に事務職が約440万人余剰になる可能性が示されています。同じ推計で、AI・ロボット等の利活用を担う人材は約340万人、現場人材は約260万人不足する可能性があるとされています（2026年3月・経済産業省より）。

経済産業省の推計の主な数字は、以下のとおりです。

※2026年3月・経済産業省「2040年の就業構造推計（改訂版）について」より。十分な国内投資と産業構造の転換が実現する場合の推計

上記の推計から、仕事の総数が足りなくなるのではなく、事務職からAIを使う職種への移動が必要になることが読み取れます。経済産業省は、就業者数が約6,700万人（2022年）から約6,300万人（2040年）に減っても、全体では大きな不足は生じないとしています。

調査の数字を読むときの注意点

調査の数字は、「その職業の人が実際にいなくなる割合」ではなく、「技術的に代替できる可能性」や「需要と供給の差」を示したものです。野村総合研究所の試算は、1人の業務のすべてを66%以上の確率でコンピューターが代わりに遂行できる職業の就業者の割合で、労働需給などの社会環境要因は考慮していないと明記されています。

数字を読むときに確認したい点は、以下のとおりです。

• 技術的に可能か、実際に置き換わるか
• 職業全体か、業務の一部か
• 調査の時期（生成AIの普及前か後か）
• 前提条件（投資や産業構造の転換が進む場合など）

上記の4点を押さえると、「49%の仕事が消える」のような見出しに振り回されず、自分の仕事への影響を冷静に判断できます。

AIでなくなる仕事（奪われる仕事）の例と3つの特徴

AIでなくなる仕事には、作業の手順が決まっている・データを扱う・同じ作業を大量に繰り返す、という共通点があります。将来なくなる仕事を見分けるには、職業名より、毎日の作業がこの3つにどれだけ当てはまるかを確認することが重要です。

ここでは、AIに奪われる仕事の3つの特徴と、代替可能性が高いとされる仕事の例を紹介します。

AIに奪われる仕事の3つの特徴

AIに奪われる仕事は、正解やルールが決まっていて、人の判断がなくても結果を出せる作業が中心の仕事です。AIやロボットは、決まった処理を速く・正確に・休まずに繰り返す作業を得意とするためです。たとえば、伝票の数字を入力して照合する作業は、手順を一度決めればAIが24時間処理し続けられます。

AIに奪われる仕事の特徴は、以下のとおりです。

• 手順やルールが決まっている定型作業が中心
• 入力・集計・照合などデータを扱う作業が多い
• 同じ作業を大量に、長時間繰り返す

ただし、3つの特徴に当てはまる作業があっても、例外対応や顧客との調整が多い仕事は、作業の一部だけがAIに置き換わります。

将来なくなる可能性が高い仕事の例

将来なくなる可能性が高い仕事は、事務・窓口・製造・運輸の分野に多く見られます。野村総合研究所が代替可能性の高い職業として公表した100種のうち、身近な職業を分野別に表にまとめます。

※2015年12月・野村総合研究所「日本の労働人口の49％が人工知能やロボット等で代替可能に」の代替可能性が高い100種の職業より（50音順で公表、並びは代替可能性の確率とは無関係）

デザイン・制作の分野でも、指示どおりに手を動かす工程はAIに置き換わりやすい点に注意が必要です。自分の仕事が表の作業に近い場合は、作業の上流（企画・判断）か、AIを使う側の仕事に軸足を移す準備を始めましょう。

なくならないがAIで業務が変わる仕事

経理・翻訳・Webライター・カスタマーサポートなどは、職業としてなくなるより、業務の中心が「作る」から「確認して仕上げる」に変わる仕事です。生成AIが下書き・集計・一次回答を担えるようになった一方で、内容の正確さと最終的な判断には人の確認が必要なためです。たとえば、翻訳では機械翻訳の結果を、専門用語や文脈に合わせて直す工程が人に残ります。

業務が変わる主な仕事は、以下のとおりです。

※各業務の分類は、生成AIの一般的な活用場面をもとに編集部が整理したもの

上記の仕事では、AIの出力を確かめて直す力が評価の分かれ目になります。

AIに奪われない仕事（取られない仕事）の例と4つの特徴

AIに奪われない仕事は、何を作るかを決める創造性、相手を理解する対人の力、その場で判断する力、結果に責任を持つ立場のいずれかが中心の仕事です。野村総合研究所も、創造性や協調性が必要な業務、非定型な業務は将来も人が担う傾向があるとしています（2015年12月・野村総合研究所より）。

ここでは、AIにできない仕事の4つの特徴と、AIに取られない可能性が高い仕事の例を紹介します。

AIにできない仕事の4つの特徴

AIにできない仕事は、正解が1つに決まらず、目的や相手に合わせて人が判断する場面が多い仕事です。AIは過去のデータから答えを出すことは得意ですが、「誰に・何を・なぜ届けるか」を決めることと、結果に責任を負うことはできないためです。たとえば、広告動画の制作では、AIが映像の候補を何本も出せても、ブランドに合う1本を選んで提案するのは人の仕事です。

AIにできない仕事の特徴は、以下のとおりです。

• 【創造性】目的から企画を考え、ゼロから形にする
• 【対人・共感】相手の気持ちや状況をくみ取り、信頼関係をつくる
• 【非定型の判断】マニュアルにない状況で、その場で決める
• 【責任】判断の結果に責任を持ち、関係者に説明する

上記の4つのうち複数を含む仕事ほど、AIに取られにくくなります。

AIに取られない可能性が高い仕事の例

AIに取られない可能性が高い仕事は、医療・福祉、教育、クリエイティブ、企画・コンサルティングの分野に多く見られます。野村総合研究所が代替可能性の低い職業として公表した100種のうち、身近な職業を分野別に表にまとめます。

※2015年12月・野村総合研究所「日本の労働人口の49％が人工知能やロボット等で代替可能に」の代替可能性が低い100種の職業より（50音順で公表、並びは代替可能性の確率とは無関係）

ただし、代替可能性が低い職業でも、資料作成・記録・素材づくりなどの周辺作業はAIで効率化される点は変わりません。たとえば、グラフィックデザイナーやコピーライターも2015年の一覧では代替可能性が低い職業ですが、画像や文章の生成AIが普及した現在は、AIを使いこなせるかどうかで作業量に差がつきます。

AIの普及で需要が増える仕事

AIの普及で需要が増えるのは、AIを作る仕事と、AIを業務や制作に取り入れて使いこなす仕事です。経済産業省の推計では、機械技術者や情報処理通信技術者などの「AI・ロボット等の利活用を担う人材」は、2040年に需要782万人に対して供給443万人にとどまるとされています（2026年3月・経済産業省より）。

AIの普及で需要が増える主な仕事は、以下のとおりです。

• AIエンジニア・データサイエンティスト（AIを開発する仕事）
• AI導入支援・プロンプトエンジニア（AIを業務に取り入れる仕事）
• AI動画クリエイター・AI画像クリエイター（AIで制作物を作る仕事）

上記のうち、AIで制作物を作る仕事はプログラミングが不要で、ツールの習得と作品づくりから目指せます。

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動画クリエイターの仕事はAIでなくなる？変わる作業と残る作業

動画クリエイターの仕事は、AIでなくなるのではなく、作業の中身が変わる仕事です。字幕づくりや不要部分のカットなど時間のかかる作業はAIが担うようになり、企画・素材の取捨選択・仕上がりの判断に使える時間が増えています。

ここでは、動画制作の工程ごとに、AIに置き換わりやすい作業と人に残る作業、動画関連の仕事の年収を整理します。

AIに置き換わりやすい動画制作の作業

AIに置き換わりやすいのは、音声の文字起こしや無音部分のカットのように、手順が決まっていて結果の正解が分かりやすい作業です。動画編集ソフトや専用ツールにAI機能が搭載され、手作業で数時間かかっていた工程を自動で処理できるようになったためです。たとえば、自動字幕の機能を使うと、話している内容の文字起こしとテロップの配置までをまとめて処理できます。

動画制作の工程ごとに、AIで変わることと人が担うことを表で比較します。

※AI機能の有無・内容はツールによって異なります。各ツールの詳しい使い方は、表に関連する記事で紹介しています

上記の表のとおり、AIが担うのは「作る」作業で、人に残るのは「選ぶ・決める」作業です。字幕の自動化はVrewの使い方、映像の生成は動画生成AIおすすめで具体的に解説しています。

動画クリエイターに残る作業

動画クリエイターに残るのは、動画の目的から構成を考える企画と、AIが出した候補から1本を仕上げる判断の作業です。AIは指示どおりの素材を作れても、視聴者やクライアントにとって何が伝わるかを判断できないためです。たとえば、同じ商品紹介の動画でも、SNSで最初の3秒に何を見せるかは、ターゲットと媒体を理解している人でなければ決められません。

動画クリエイターに残る主な作業は、以下のとおりです。

• 企画・構成（誰に何を伝えるかを決める）
• AIの生成結果の取捨選択と品質の確認
• ディレクション（制作の進行と関係者への指示）
• クライアントとの打ち合わせ・修正対応
• 著作権・肖像権・ツールの利用規約の確認

なお、生成AIで作った素材でも、既存の作品に似ている場合は著作権の問題になり得ます。文化庁は2024年3月に「AIと著作権に関する考え方について」を公表しているため、仕事で使う前に目を通しておきましょう。

動画関連の仕事の年収

動画関連の仕事の正社員の平均年収は、動画編集が約404万円、映像制作が約449万円、映像ディレクターが約470万円です（2026年10月時点・求人ボックス給料ナビより）。企画や進行を担う職種ほど平均年収が高い傾向があり、AIに残る作業の価値と重なります。

動画関連の職種の平均年収を表で比較します。

※2026年10月時点・求人ボックス給料ナビより（求人ボックスの掲載求人から算出された平均。勤務先・経験・地域によって差があります）

AIを使って編集の作業時間を短くし、企画やディレクションまで担えるようになると、職種の選択肢が広がります。動画編集の仕事内容・年収・将来性は、動画編集の仕事とは？仕事内容・年収・将来性でまとめています。

AIに奪われない人になるために求められるスキル5つ

AIに奪われない人になるために求められるのは、AIを使いこなすスキルと、AIにできない判断・対人のスキルの組み合わせです。AIの操作だけ、または従来の専門スキルだけでは、AIを使う人との作業量や提案の幅に差がつきやすくなります。

ここでは、職種を問わず求められるスキルを5つ、動画クリエイターの場合の例とあわせて表で紹介します。

上記の5つのうち、AIツールの活用力と指示を言語化する力は、実際にツールを使って作品を作る中で身につきます。プロンプトの書き方を含む制作の全手順は、AI動画の作り方で解説しています。

AI時代に仕事を失わないための対策5つ

AI時代に仕事を失わないためには、AIを避けるのではなく、AIを道具として使い、人に残る作業の比重を増やすことが有効です。経済産業省の推計でも、事務職が余る一方で、AI・ロボット等の利活用を担う人材は2040年に約340万人不足するとされています（2026年3月・経済産業省より）。

ここでは、今の仕事でも転職でも使える対策を5つ紹介します。学び直しに使える国の補助金・給付金は、リスキリングの記事で解説しています。

1. 自分の仕事を作業に分解する：1日の作業を書き出し、定型作業と判断が必要な作業に分ける
2. 定型作業からAIに任せてみる：文字起こし・下書き・集計など、結果を確かめやすい作業から生成AIを使う
3. 上流の工程を担う：企画・構成・ディレクションなど「何を作るか」を決める作業の経験を増やす
4. 専門分野 × AIの組み合わせを作る：業界知識や得意分野にAIの操作を掛け合わせ、ほかの人と差をつける
5. 成果物で示せるようにする：資格だけでなく、AIを使って作った作品や改善事例をポートフォリオにまとめる

上記の5つは、どれか1つだけでなく、1〜2の順に今の仕事の中で始めると取り組みやすくなります。AIのツールは機能の更新が早いため、1つのツールに詳しくなるより、新しいツールを試して使いどころを判断する習慣が重要です。

AIを使う側の仕事に就くなら独学とスクールどちらを選ぶか

AIを使う側の仕事に就く方法は、独学とスクールのどちらでも選べます。ツールの操作は独学でも覚えられますが、仕事として通用する品質に仕上げる段階と、最初の案件を取る段階で詰まりやすいのが現実です。

ここでは、独学とスクールが向いている方を整理します。

独学で詰まる場面を短くしたい場合は、AI動画を学べるスクールが選択肢になります。AI動画編集・AI動画生成が学べる「デジット」は、専任メンターのマンツーマン指導でポートフォリオ制作から案件獲得までをサポートするオンラインスクールで、料金は一括178,000円〜（分割は月7,417円〜、24回分割の場合）です。スクールごとの学べる範囲と料金は、AI動画スクールおすすめで比較しています。

独学から始める場合の進め方は、動画編集は独学とスクールどっちがいい？も参考にしてください。

AIでなくなる仕事・残る仕事のまとめ

AIでなくなる仕事と残る仕事の要点は、以下のとおりです。

• 野村総合研究所は、日本の労働人口の約49%が就く職業が技術的にAI・ロボット等で代替可能と推計（2015年）
• 経済産業省は、2040年に事務職が約440万人余剰、AI・ロボット等の利活用を担う人材が約340万人不足すると推計（2026年）
• AIに奪われる仕事は定型・データ処理・大量の繰り返しが中心で、奪われない仕事は創造性・対人・非定型の判断・責任が中心
• 動画クリエイターは字幕・カット・素材づくりがAIに置き換わり、企画・取捨選択・ディレクションが人に残る

まずは自分の仕事を作業に分け、AIに任せられる作業から生成AIを使い始めましょう。